Gmailを使う際、無料で手軽に複数のアカウントを持つことができます。
時には、読まないメールのために一時的なアドレス＝「捨てアド」を作ることもあるのではないでしょうか。
Gmailを使用していると、相手によってメールを開封していないことがバレることもあります。
さらに、捨てアドを使用する際の個人情報のリスクなど、これらの点について詳しく解説していきますね。
捨てアドと複数アカウントのバレる範囲
Gmailやヤフーメールなどのフリーメールサービスは、契約不要で便利です。
キャンペーン参加やプライベートアドレスへの宣伝メール回避のために、一時的なメールアドレスとして、捨てアドを使うこともあります。
また、仕事と私用を分けてメールアドレスを使い分けることもあるでしょう。
では、捨てアドや複数アカウントの使用がどれくらい他人にバレるか、以下の３つのケースを考えてみましょう。
- メール配信システムでエラーが発生
- メール開封確認やクリック追跡
- 必要な返信がない場合
これらのケースについて、それぞれのリスクやバレる可能性について詳しく見ていきまます。
① メール配信システムでエラーが発生
捨てアドにメールが溜まると、Gmailなどが迷惑メールと判断し、配信を停止することがあります。
これはメール送信者に「メールが読まれていない」と認識される可能性があります。
②メール開封確認やクリック追跡で知られる
企業は送られたメールの開封率やクリック率を追跡します。
これにより、メールがどれだけ読まれているかが判断されているのです。
中小企業や個人事業主は、個々のメールアドレスに基づいてこれらの情報を確認することがありますよ。
③必要な返信がない場合
複数のアカウントを管理すると、メールの見落としや返信の忘れが起こりがちです。
これにより、複数アカウントの使用が相手に知られることがあります。
これらの点から、Gmailの捨てアドや複数アカウントの使用は便利ですが、それに伴うリスクや他人にバレる可能性も理解しておくことが重要です。
個人情報の保護やメール管理には特に注意し、捨てアドを使用する際は、その目的を明確にし、不要なメールを適切に管理することが望まれます。
捨てアドの個人識別リスクとその範囲
捨てアドを使う際の個人識別リスクについて、そのリスクは一般的には低いとされます。
通常、この種のメールアドレスでは本名ではなく任意の名前を使用しますよね。
しかし、懸賞応募や無料プレゼント申し込みの際に個人情報を入力すると、名前や住所、電話番号を通じて個人を特定することが可能になります。
Gmailにおける個人識別・警察の権限は？プロバイダ責任法について
ここでは、Gmailなどの捨てアドや複数アカウントに関して、警察が個人を識別する方法について考察します。
事件に関連がある場合、警察は個人を特定することが可能です。
捨てアドであっても、警察が調査を行い、身元を特定できる特定の条件があります。
例えば、メール内容に脅迫やストーカー行為が含まれる場合、被害者が警察や弁護士に相談する際に、メールの送信元の個人識別が必要になるでしょう。
また、「プロバイダ責任法」はインターネット上の事件に関連する内容に適用され、この法律によりプロバイダを通じて個人が特定されることがあります。
ただし、この法律はメールには適用されず、事件性が高い場合に限り、警察や弁護士を通じて個人識別が行われることがあるでしょう。
通常のメール利用では、捨てアドによる個人識別のリスクはほとんどありません。
Googleアカウントの安全性を高めるための重要なアドバイス
Gmailのユーザー名変更は、個人のプライバシーを守る上で一般的な手法ですが、これだけでは充分ではありません。
特に、Googleアカウントに関連する名前の設定は、慎重に行う必要があるでしょう。
Googleではユーザーが自分の個人情報を管理できるようになっており、これには氏名、メールアドレス、電話番号、生年月日、住所などが含まれますが、これらを本名で登録すると、Gmailの送信者名に反映されることがあります。
GmailやGoogleアカウントの設定を理解し、無意識に個人情報が露出するリスクを低減することが重要です。
GmailやGoogleアカウントのユーザー名を変更するのは容易なので、是非確認してみることを推奨します。
まとめ
捨てアドや複数アカウントの使用が他人にバレる主なケースを3つご紹介していきました。
懸賞や無料プレゼントへの応募で使用する捨てアドでは、個人識別のリスクはほとんどありません。
ただし、個人情報を入力した場合は、その情報から個人を特定される可能性があります。
また、事件性のある場合は、警察や弁護士を通じて個人識別が行われることがあるでしょう。